脳血管障害の後遺症と
リハビリテーション

脳にはそれぞれの役割があり、脳血管障害後、どのような後遺症が出るのかは障害を受けた部位（病巣）によって異なります（図1、図2）。

図1　大脳の障害部位と主な後遺症

図2　大脳以外の障害部位と主な症状

大脳の一次運動野から発した錐体路が障害を受けると運動障害が起こります。延髄で左右が交叉するために、延髄より上の錐体路の障害では反対側の手足が動きにくくなります。半身の運動障害を片麻痺といいます。一見問題がないように見える場合でも軽度麻痺が残っていることがあります。

末梢にある感覚受容器（皮膚・粘膜・筋肉・関節など）から感覚野までの情報伝達が障害されるのが感覚障害です。物が触れたことがわからない、左右差がある、温かい・痛いといった感覚がわからない、指などの動いた方向がわからないといった症状が出ます。

運動を正確かつ効率的に行うことができなくなるものです。代表的なものとして小脳の病変によっておこる運動失調では、衣服の着脱（ボタンをかけたり外したりすることができない、時間がかかる）や立ったり歩いたりするときにふらついたりするなどの症状が現れます。

高次脳機能障害は大脳の比較的広範な障害によって起こり、単純な運動障害や感覚障害ではなく、より高いレベルの感覚と運動をつなぎ合わせて判断を行うなどの機能の障害です（表1）。麻痺などと異なり、外からは見えにくいものですが、日常生活を送るうえで大きな障害となります。

高次脳機能障害による症状やそれに対する対応は、看護師やリハビリテーション療法士（理学療法士、作業療法士、言語聴覚士）などの他職種からの情報をもとに実施していきます。また、家庭での様子についても家族や介護職からの聞き取りを行い、どのような服薬支援が必要かを検討します。

食べ物や水分を口のなかに取り込んで飲み込むまでの動作が正常にできない状態を嚥下障害といいます。脳血管障害によって嚥下にかかわる知覚神経や運動の障害が生じることで起こります。病変が延髄や橋などの場合、障害が重度になることが多くなります。とくに嚥下機能は服薬への影響が大きいため、医師、看護師や言語聴覚士などと情報を共有しながら指導にあたることが重要です。

・認知症
脳血管障害が引き金となって発症するのが脳血管性認知症です。認知症のなかでもアルツハイマー型認知症に次いで多く、脳血管障害の再発がさらに認知機能の低下を招くため、脳血管障害のリスク管理が重要となります。また、アルツハイマー型認知症を合併するケースがあります。認知症は服薬管理にも影響するため、多職種で情報を共有し、認知機能などを評価します。

・てんかん
脳血管障害後のてんかん発作は発症1週間以内にみられる早期発作とその後に起こる遅発発作に区別されます。その後の10年間で発作の再発リスクは遅発性発作の方が高く、発作予防のために抗てんかん薬が必要となります。発作の予防にはカルバマゼピン、ラモトリギン、レベチラセタム、ラモトリギン、ラコサミドなどが使われますが、脳血管障害後の患者さんは抗凝固薬など抗てんかん薬と相互作用を起こす薬剤を内服することが多いので注意が必要です。

・うつ病
脳血管障害後に発症するうつ病（PSD）は、生命予後や日常生活動作（ADL）などの低下の原因になります。脳血管障害後の抑うつ、活動への興味や喜びの喪失があり、食欲低下や睡眠障害などがみられる場合に診断されます。服薬指導時のコミュニケーションのなかで患者さんの家庭での過ごし方や食事、社会参加への意欲などについても確認し、PSDの早期発見、治療につなげていくことが重要となります。

このほか、身体活動の低下によるサルコペニアやフレイル、嚥下機能の低下による誤嚥性肺炎などにも注意が必要です。

回復期以降は多職種連携に基づいてADLの向上や歩行機能改善などに向けた包括的なリハビリテーションを行います。患者さんの障害の程度や生活背景に合わせて、残存機能を活かしながら行います。歩行障害が軽度の場合、有酸素運動や筋力増強訓練などが有効な場合があります。

維持期（生活期）以降は在宅で療養生活を送りながら継続します。患者さんや介護者（家族など）に対して、多職種からなるチームが継続的にかかわり、訓練の必要性や介護方法、脳血管障害の知識などの情報を提供していくことが重要です。

歩行機能の改善やADLの向上を目的に、トレッドミル訓練や歩行訓練、下肢筋力増強訓練を行うことが勧められており、歩行機能の改善や身体活動性の向上、QOLの向上、筋力の増強などにつながります。

また、地域でのグループ訓練やサーキットトレーニングなどを取り入れたリハビリテーションは、心肺持久力、バランス機能、麻痺側下肢筋力の向上、身体活動性の向上による骨塩量減少の抑制効果があることがわかっています。

社会に参加することは、うつ状態やQOLの改善につながる可能性があり、回復期以降は、復職する患者さんも少なくありません。復職に際しては産業医との連携も重要となり、薬剤師は服薬している薬剤や服用量、服薬に伴う影響（眠気や注意集中の鈍麻、ふらつきなど）について情報を提供し、服薬が継続できるように支援します（図3）。

図3　就労に向けた医療と企業の連携

この記事は2024年8月現在の情報となります。